技術情報

Google、Gemini 2.5 Pro/FlashのAPI転送を予告。12月1日までに自動処理を点検する

Googleは11月2日付の更新履歴で、Gemini 2.5 Pro/FlashへのAPIリクエストを、2026年12月1日から後継モデルへ自動転送すると案内しました。転送後は後継モデルの料金が適用され、入力の設定や外部処理の呼び出しにも確認すべき変更があります。

Gemini APIの記事用の生成イメージ:行き先が切り替わる分岐器。製品の実画面・実在企業の現場ではありません。
この記事の前提

Gemini 2.5 Pro/FlashをAPIで使う仕組みの点検案です。Geminiのチャット画面全体の終了を知らせる記事ではなく、移行操作を実測した手順でもありません

この記事のポイント

自動処理が応答を返すことに加え、必要な項目・出力の形・費用が自分の運用条件に合うかを確かめる材料になります。

公式案内の要点と、今回の対象

提供元の説明

11月2日付の更新履歴では、2026年12月1日からGemini 2.5 Pro/FlashへのAPIリクエストを後継へ自動転送すると案内しています。転送先は次のとおりです。

いまのAPIモデル名12月1日からの扱い
gemini-2.5-pro(旧Pro)gemini-3.8-flash(後継)へ転送
gemini-2.5-flash(旧Flash)gemini-3.5-flash-lite(後継)へ転送
gemini-2.5-flash-lite(旧Flash-Lite)今回の非推奨化の対象外で、API提供を継続

2.5 Pro/FlashはGoogle AI Studioの選択肢から既に外れており、API利用は過去に使った既存利用者に限られます。自動転送後は後継モデルの料金が適用されます。

廃止案内の表では、両モデルの廃止日も2026年12月1日とされています。表の日付は最も早い場合の日付で、正確な日付は事前に知らせると説明しています。

条件・未確認事項

この案内はGemini APIの対象モデルについてのものです。個々のアカウントでの利用可否や、自分の仕組みへの影響は別に確認します。原典にない切替時刻やタイムゾーンは補っていません。

実作業への置き換え:自動処理を一つ一覧にする

筆者の整理

たとえば、問い合わせの要約を作る仕組みがあるなら、応答が返ることと、返信する人に必要な情報がそろうことを分けて点検できます。モデル名が変わる前の入力と出力を控えておくと、比較する材料になります。

活用の仮説

次の表は架空の自動処理を使った点検案です。本人や顧客の稼働状況でも、移行を実行した結果でもありません。

処理の例変更前に控えること後継で確認することの案
問い合わせを要約する使っているモデル名と、引き継ぎに必要な項目要望・期限・未確認点が欠けていないか
資料から表へ転記する入力の例と、表の列名・データ形式列の抜けや、後続処理で読めない形式になっていないか
返信文の下書きを作る案内してよい事実と、人の確認へ戻す条件未確認の内容を補っていないか

自分の処理では、モデル名を設定している場所と、処理を管理する人も一緒に書く案があります。委託した仕組みなら、点検する範囲と結果を渡してもらう形にできます。

モデル名と、入力の設定を一緒に確かめる

提供元の説明

移行ガイドには、モデル名の変更に加え、思考量の設定、使わなくなるパラメータ、依頼の最後にモデル側の発言を置く書き方(prefill)がエラーになること、関数呼び出しの確認が記されています。関数呼び出しは、AIから外部の処理を呼ぶ部分です。

筆者の整理

自動転送を、入力の設定や後続処理まで同じ動作を保証するものとしては扱えません。出力を別の表やプログラムへ渡しているなら、その受け取り先まで点検範囲に入れます。

活用の仮説

顧客情報を含まない試験用の入力と、必要な出力項目をそろえて、比較の計画を作る案があります。直した設定、返った出力、人が直した箇所を組にして残すと、切替の判断に使えます。

費用と、切替を判断する条件も控える

筆者の整理

後継モデルの単価が適用されるため、いまの請求額がそのまま続くとは判断できません。同じ件数でも入力や出力の量が違えば費用も変わるので、対象モデルの料金条件と、自分の処理量を一緒に確認します。

活用の仮説

切替の判断には、必要な項目がそろうか、後続処理が受け取れるか、費用が許容範囲かを並べる案があります。条件に届かなかったときに、どの処理を保留し、誰へ戻すかも先に書きます。

条件・未確認事項

今回は移行コード、SDKの更新、API呼び出しを実行していません。本人環境の互換性、品質、処理時間、実際の課金額はUNVERIFIEDです。点検表は活用案で、検証済みの移行手順ではありません。

出典と確認日

原典の公開日は提供元の表記です。製品の導入・効果の実測は行っていません。

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